2011年9月16日金曜日

米次世代ステルス機のF-35、金食い虫に転落

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● 米テキサス州フォートワース市のロッキードマーティン工場でF-35戦闘機の組立作業が行われている。 ロッキードマーティンは全長1.6キロにのぼる設備を持つ(写真=ロッキードマーティン提供)。


2011年09月16日16時20分  [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]

ロッキードマーティンがF-35の韓国販売に注力


韓国空軍の次世代戦闘機(F-X)3次事業に参加する米ロッキードマーティン社が韓国にステルス(Stealth)技術を移転する意向を表した。 韓国の記者を対象に6-8日、米テキサス州フォートワースのF-35生産工場で開いた説明会でだ。

同社の関係者は
 「現在生産される戦闘機のうち完壁なステルス技術が適用された戦闘機はF-35が唯一」
とし
 「韓国が次世代戦闘機事業でロッキードマーティンのF-35を選択する場合、米国政府の許可を得てステルス技術を韓国に伝授することができる」
と明らかにした。

別の関係者は
 「韓国は情報技術(IT)が世界最高レベルにあるため、先端航空電子装備分野で韓国が参加できる部分もあるだろう」
と述べた。
  F-35を韓国が購入する場合、技術移転はもちろん、自社の先端航空機製作に韓国が参加することも可能ということだ。

軍は8兆ウォン(約5600億円)を投じてF-4、F-5など退役する戦闘機に代わるステルス戦闘機の導入事業を推進中だ。
  F-35は米ボーイング社のF-15SE、欧州航空防衛宇宙産業(EADS)のユーロファイターなどとともに候補機種に含まれている。
  F-35はF22(ラプター)戦闘機とともに最先端5世代戦闘機。

F-35はレーダーの電波を吸収・分散させるデザインと特殊塗料を使用し、ステルスを具現した。
  会社の関係者は「胴体の部品をジグザグに設計しており、レーダーの追跡を避けることができる」と説明した。
 武器と燃料タンクを胴体内部に装着して電磁波発生装置を最小化したのも特徴だ。
 また電子能動走査レーダー(AESA)と電子光学照準装備(EOTS)を備え、攻撃・防御能力を極大化したと、会社側は説明した。

会社が公開したF-35操縦席のシミュレーターは大きなモニターだけが目につくだけで、複雑なスイッチや計器で埋まっている従来の戦闘機とは違った。
  クーパー・シミュレーター教官は「F-35の操縦席はスイッチが50個ほどで、従来の戦闘機の半分ほどにしかならない。
 タッチスクリーンとボイスコントロールを適用し、さらに操縦がしやすくなった」と話した。

 会社側は本格量産に対応して新しく建設した全長1.6キロの工場も公開した。
 面積は約9万2900平方メートルで、柱がない建物では世界最大規模。
  「F-35 バードファーム(Bird Farm)」と呼ばれるこの工場には約6000人が勤務、U字型生産ラインが設置され、大量生産が可能になった。

工場では米国の空軍・海軍、英国の空軍に納品するF-35試作機50余機が組み立て作業中だった。
  工場の関係者は
 「本格的な生産が始まる2016年ごろには1時間当たり125センチずつ動いて組み立てが行われる」
 とし
 「一日に1機ずつ製作が可能」
と説明した。

F-35は高性能だが、機体価格が負担になると指摘されている。
 会社側は
 「韓国が2016年ごろ購入すれば1機当たり7000万ドル程度になると予想される」
と明らかにした。
  しかし各種オプションを加えた場合、
金額は1億ドルを超えると分析されている。

◇F-35戦闘機=米国の総合打撃戦闘機(Joint Strike Fighter)計画に基づき、ロッキードマーティンが中心がなって開発中のステルス戦闘機。
 06年に初めて飛行し、今年から米空軍への引き渡しを始めた。


2011年05月31日09時43分 [ⓒ 中央日報/中央日報日本語版]

米次世代ステルス機のF-35、金食い虫に転落

● 米国が開発中の次世代ステルス戦闘機F-35。

 米国が開発中の次世代ステルス戦闘機F-35が、開発遅延と性能不備により天文学的費用を招いていると米外交専門誌のフォーリンポリシーが27日に報道した。

米国防総省はF-35の運営・保守などの費用が今後50年間で1兆ドルを超えると推算している。
 米海軍と空軍、海兵隊は3850億ドルを投じて2457機のF-35をロッキードマーティンから購入する計画だ。
 ペンタゴン史上最大規模の兵器購入だ。
 これを合わせたF-35プロジェクトの総費用は1兆3850億ドルで、アフガニスタン復興事業総予算(620億ドル)の20倍を超える。
 米上院軍事委員会幹事のジョン・マケイン議員は、「あごがはずれるほどの金額」と舌を巻いたとウォールストリートジャーナルが同日伝えた。

 F-35は今後20年間に米軍だけでなく世界のさまざまな国で現在運用されている戦闘機数千機を置き換える予定だった。
 しかし相次ぐ欠陥発見と日程遅延で開発費は雪だるま式に増えた。
 開発完了時期も5年遅れて2018年と予想されている。
 開発費上昇で1機当たりの価格が高騰し導入計画を変更する国も出ている。

F-35の最大の問題は短い作戦半径が挙げられる。
 昨年12月に国防部購買報告書が明らかにした空軍用F-35の作戦半径は940キロメートルで、期待値の1110キロメートルに至らなかった。
 フォーリンポリシーは、
 「中国のミサイル射程距離が急速に伸びている状況で、短い作戦半径は東アジア地域で作戦オプションを大きく萎縮させるだろう」
と分析した。
 このためF-35の購買規模を縮小し長距離爆撃機開発計画に投資しなければならないという主張が米空軍内部で提起されていると米航空専門誌アビエーションウィークが伝えた。

ゲイツ国防長官は24日に米国企業研究所(AEI)での演説で、
 「F-35は国防に絶対的に必要だ」
として既存計画の固守を主張した。
 「F-35計画は失敗したり廃棄するには規模がとても大きく代案を考慮するにはとても遅い」
とフォーリンポリシーは伝えた。




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